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セブンイレブンのおでんPOPにオリンピック組織委員会から「待った」がかかった!!


東京都内のセブン-イレブン店舗が、東京オリンピックのエンブレムのような形におでん具材を配置した告知用の「POP」を作ったところ、オリンピック組織委から「待った」がかかった。


同店のアカウントが8月20日、ツイッターで一部始終を報告し、ネットで話題になっている。

組織委は取材に対して事実を認めたうえで、「エンブレムを想起させるデザインを利用されると、エンブレムの価値が下がり、スポンサー企業に迷惑がかかる」と説明している。


話題になったのは、セブン-イレブン武蔵小金井本町2丁目店のツイッターアカウント(@711musako2)が投稿した「おでんPOP」。

ちくわ(長方形)、大根(円形)、こんにゃく、厚揚げ(いずれも三角形)といったおでんの具材が、盗用疑惑で揺れる佐野研二郎氏デザインの「東京オリンピック・エンブレム」と同じような形に配置されている。


ツイートなどによると、店では、このPOPを9月1日開始のおでんセールを告知するために使おうとしていたようだ。

ところが、「念のため」オリンピックの組織委に問い合わせたところ、

「具の配置がエンブレムを容易に想起させるものと思われます」

「店舗に掲示や配置をするということになりますと商業利用にあたってくるので、お控えいただくことになります」

とクギをさされてしまったのだという。


同店はこのような返信を受けて、「意外と心が狭い事が判明したのでPOPとして利用できませんorz」とツイートしている。


一方、このロゴに対して、ツイッターでは

「パクリと食べたいですな( ̄▽ ̄)」

「制作コンセプトが違うと思われるのでオリンピックエンブレムとは全く似ていないと思います。問題はないのではないでしょうか」

といった反応が寄せられた。中には「私にはベルギーのとある劇場のロゴにしか見えないが」という指摘もあった。


東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の広報担当者は、弁護士ドットコムニュースの取材に対して、事実関係を認め、次のように話した。


「店からの問い合わせを受け、写真を確認したうえで、商業利用にあたるのでご遠慮くださいと回答しました。

エンブレムを想起させるようなデザインを利用された場合、エンブレムの価値が下がり、正式なスポンサー企業にも迷惑がかかってしまいます。

エンブレムを商業利用できるのは、スポンサー企業に限られています。

ご利用いただきたい場合、正式な手続を踏んで、スポンサー企業となっていただく必要があります」
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デスクの上のコーヒーカップが危ない!!職場内盗撮が増加!!


近年、職場などの身近な場所での盗撮が問題になっている。


今年3月には、和歌山県内の小学校で着替え中の女児を盗撮したとして25歳(当時)の小学校教諭が逮捕された。


また、同年6月には京都府警関連施設のトイレ個室内に小型カメラを設置し、同僚女性を盗撮していたとして31歳(当時)の京都府警の巡査が京都府警に逮捕されるという不祥事も発生している。


これらの事件は、外部の者ではなく、内部の者が同僚女性や教え子をターゲットにする悪質極まりない犯行であることに特徴がある。


こうした盗撮被害はなぜ防ぐことができないのだろうか。

性犯罪業界に詳しい記者はその理由を次のように語る。

「近年発生している職場内での盗撮は『まさかあの人がするなんて』というケースばかり。
駅や繁華街などでは盗撮に警戒する女性も、職場内ではその想定をしにくいのでしょう」(記者)


特に職場内での盗撮に使われやすいと言われているのが、オフィスに溶け込むグッズの形をしたカメラだ。

「ペン型カメラは何度も盗撮犯罪に使われていたとして有名ですが、最近ではカフェのテイクアウト時に出される紙のコーヒーカップ型の隠しカメラが使われていると言われます。
コーヒーカップがデスクの上に置かれていても、それがカメラだと気づく人はまずいないからではないでしょうか」
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任天堂、岩田聡社長 の死因は、「フリーメーソンに暗殺された」ものだった!?


世界的ゲーム機メーカー任天堂の岩田聡社長が胆管腫瘍のため55歳で亡くなったショックからか、携帯アプリのLINEでは「暗殺された」とする怪文が流れている。


岩田社長は2002年に社長に就任すると、人気ゲーム機「ニンテンドーDS」や「Wii」などを世に送り出した業界のカリスマで、昨年、胆管腫瘍の除去手術を受けたが、その後は職務復帰して元気な姿を見せていた。

6月末の株主総会にも出席していたが、死の数日前に体調は急変し入院したところ、帰らぬ人となった。


胆管腫瘍は肥満気味の男性に多いとされるがん腫瘍の一種で、早期発見して切除しても再発の可能性が高く、余命が数年以内ということも少なくない。
発症には体重減少も伴うため、見た目にもやつれた感がはっきりと表れる。
以前はふっくらしていた岩田社長が手術前後で細身になっていたのはまさにその例にも見え、無念の病死に疑う余地はないだろう。


しかし、LINEでは無差別に「任天堂の岩田聡社長の暗殺疑惑について」という文章がバラ撒かれた。
拡散を求めるその文章は長文を分割して送信されているもので、「岩田社長はフリーメーソンを裏切って抹殺された」というトンデモ話が書かれている。


怪文書内容は、

「花札を売っていた任天堂がゲーム事業を始めたのは、ユダヤ人の大物技術者の開発したゲーム機マグナボックスオデッセイIIの日本版発売がきっかけです。

これを後援したのがビデオゲーム界の父、アタリ社の創業者ノーラン・ブッシュネル氏です。

アタリは日本語の『当たり』が由来で、彼らは秘密結社フリーメーソンの一部派閥を組織してテレビゲームによる日本人のコントロールを目的とし、かつて日本人を夢中にさせたユダヤ人によるインベーダーゲームブームを再燃させようとしたのです。

それ以来、日本のゲーム業界で任天堂の背後にフリーメーソン系の要人がいて、日本国民の愚民化を続けてきたのです。でも、これに抵抗したのが岩田社長だったのです」


文中では、岩田社長が最近、言動を一変させたことがたくさん例に挙げられ、それがフリーメーソンを怒らせたとある。


「前は人気ソフトのスマホアプリ化を否定していたのに実際にはスマホ版を売りだした」

「スマホがゲーム機を超えることはないと課金ビジネスを否定していたのに急にDeNAと業務提携してスマホの課金事業に乗り出した」

「地球の裏側までゲームを届けると断言していたのにブラジルから撤退してしまった」

「3DSの立体視機能をオフにするとゲームがつまらなくなると発言していたのに立体視機能を削除した2DSを発売してしまった」

「海外でのソフト制作が増えていると発表したのに実際には減っていた」

「機体の値下げを全否定していたのに3DSの発売半年足らずで4割も値下げした」


これら姿勢の一転が、背後で操る面々の不快感を買っていたとし
「周囲のアドバイスを聞かない独裁的な経営が大赤字を生んで辞任が促されていたのに頑なにトップの座に居座り、体調悪化でも続投を表明したことで、ついに強制的な抹殺に至ったのです」
と原文。


また、過去にフリーメーソンについて「日本での会員数は約2000人で、多くは在日米軍関係者。日本人は300人程度」などと解説したことがある朝日新聞が、その命を受けて岩田社長の退陣を促す方向性で記事を出していたとすることも書かれており、朝日が3年前に取材もせずに岩田社長のインタビューを捏造していた問題は、朝日による岩田潰しの姿勢を岩田社長が感じ取って取材拒否したことが発端だとした。


病死した岩田社長にとっては、あまりに不謹慎なLINEの怪文だが、世界的にユーザーがいる「ニンテンドー」のトップだけに、訃報にあわせ、こんなものが流れてくるのは、それだけ存在感が大きかったということでもある。



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