刺激的ニュースブログ

発売から間もなく１年を迎えるｉＰｈｏｎｅ６。


９月には新機種発売（ｉＰｈｏｎｅ６ｓ？）もウワサされているなどモデルチェンジが秒読み段階となってきた。


そこで気になるのは６の在庫処分。
今も５や５ｓを使う人、ＡｎｄｒｏｉｄからｉＰｈｏｎｅへの乗り換えを考えている人にとっては「モデルチェンジに伴う６の大幅値引き」は、新品ｉＰｈｏｎｅを手にする絶好の機会になるはずだ。
スマホの販売事情に詳しいライターの後藤一泰氏が語る。


「以前も６発売前後には５ｓが、５ｓでは５が投げ売りされるなどモデルチェンジのたびに値引きやキャッシュバック（ＣＢ）によるキャリア間のｉＰｈｏｎｅユーザー争奪戦が起こっています。
６についても、もう値崩れは始まっていますよ」


では、肝心の“投げ売りｉＰｈｏｎｅ”はどうやって見つけるのか？


「ｉＰｈｏｎｅをはじめ、スマホの値引き情報を探すにはツイッターのハッシュタグが便利です。
例えば『＃ｉＰｈｏｎｅ６』に『＃ＣＢ』『＃ＭＮＰ』などのキーワードを併せて検索してみてください」


すると、確かに出るわ出るわ…、


「ＭＮＰ限定ｉＰｈｏｎｅ１６Ｇ一括０円」をはじめ「２台ＭＮＰで３万８千円キャッシュバック」「３台ＭＮＰなら７万円ＣＢ」なんていう大盤振る舞いも見られた。


「ａｕの大幅な値引き販売のツイートが目立ちます。
もちろん、ドコモ、ソフトバンクも手をこまねいているわけにはいかず、値引きやＣＢで対抗していますが、現段階ではちょっと差をつけられている感じがしますね」


まあ、業界の事情はともかく、ｉＰｈｏｎｅ６がキャリアを乗り換えれば一括０円、つまり“タダ”で手に入るというのだからおトク！　
キャリアを変えずに機種変するのがバカらしくなる。
ａｕ以外のユーザーは、今すぐお店に急ぐべき！？


「いや、ちょっと待ってください。
ツイートで得られる情報は、実際の販売条件のごく一部の場合があります。
『一括０円』『ＣＢ○万円』という謳（うた）い文句に目を奪われてお店に足を運ぶと“落とし穴”があるかもしれません」


えっ、どういうこと！？


「まず、ツイートにある販売価格やＣＢの金額は、お店の設定した条件をすべてクリアした時の『最大値』です。
ツイートのその他の部分もしっかり見てください。
略語や暗号のようなものが書かれているはずです」


確かに「ＯＰ」「コン」などとある。これは何？


「『ＯＰ』はキャリア独自のオプション、『コン』は有料コンテンツ（一定期間無料の場合も）です。
これらの多くは最低利用継続期間が決められていて、その期間内に解約するとＣＢを受けることができません。
つまり、期間が長かったり、数が２０や３０など多ければ、ＣＢや『一括０円』のメリットが吹き飛んでしまうのです」


では、実際にどんな条件なのかは、お店に電話して確認したほうがいいってこと？


「もちろんそうなんですが、スマホの料金プランやキャンペーンはとても複雑。
一般の利用者が、店員がスラスラと読み上げる細かい条件を聞いても内容を理解することはできないでしょう。
お店によってはツイートからリンクするブログなどで細かい販売条件を書いているところもあります。
“落とし穴”を避けるには、そうしたお店を選び、実際にかかるコストを事前に確認することをオススメします。

ただし、他と比べて明らかに好条件、例えば高額なＣＢを設定しているお店は避けたほうが無難です。
結局、そのＣＢの原資はユーザーから有料コンテンツなどの形で回収することになります。

ＣＢの条件となる有料コンテンツは数が多いほど解約に手間がかかりますし、解約のタイミングを間違うとＣＢがもらえないリスクもある。
値引き額やＣＢが小さかったとしても条件の少ないお店を選ぶのがベターです」


あと、２台など複数台購入が条件とされている場合は友達同士でもＯＫなの？

「そのケースはほぼ『２台同時にＭＮＰ転入し、その２台で家族割を組むこと』が条件なので、友達同士では値引きの対象外です」


大画面液晶がウリの６Ｐｌｕｓは投げ売りされない？

「現時点では、６より値引き額や条件が劣っている印象です。
今後の在庫状況によってはおトクな条件が出てくる可能性もあるでしょう」


ところで、なぜ今ａｕのツイートばかりが目立つのか？　
ショップ関係者のＡ氏にも聞いてみた。

「キャリア各社は“ｉＰｈｏｎｅが投げ売りされてる”というイメージを嫌い、販売店のこうしたツイートを表向きは禁止しています。
しかしａｕは、その締めつけが効いていない状態なのです」


では、ａｕユーザーも投げ売りの恩恵にあずかれる？

「手間はかかりますが、ドコモやソフトバンクのキャリアショップや併売店を細かく見て回れば、いい条件に出くわすこともあるでしょう。
ａｕがこうした値引きやＣＢを出している以上、対抗せざるを得ませんから」


ズバリ、買い時はいつ？

「９月に向け、値引きやＣＢは拡大していくに違いありません。
ただ在庫との兼ね合いもありますから無制限に拡大するわけではないでしょう。
例えば『コンテンツ、オプションなしで一括０円が見つかれば買う』といった自分の条件を決めて、合致したモノが出てくれば手を打ってみてはどうでしょう」


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新興国を中心に世界的な需要拡大が続くスマートフォン。


搭載されるカメラの“眼”の役割を果たすのが、画像処理を行う半導体「イメージ（画像）センサー」だ。
金額シェアで約４割と世界首位のソニーは、米アップルなどの有力スマホメーカーに供給している。
そんな中、中国の業界アナリストによる「ソニーのセンサーが不足して、中国産スマホがつくれない」という“悲鳴”が現地メディアで紹介された。
記事では、中国人が認めたがらない「日本メーカーへの依存」を直視すべきだと論評している。


普段は表に出ない中国スマホ業界の懸念が白日の下にさらされたのは、アナリストが中国版ツイッターといわれる短文投稿サイト「微博（ウェイボー）」に投稿したつぶやきで“暴露”したのがきっかけ。
これを中国メディアの「頭条前瞻」が４月末に報じた。


記事によると、つぶやきの内容はこうだ。

「中国のスマホ市場をガラリと変えかねない不安要素が出てきた。
ソニーの画像センサーが不足し、５月に多くの中国産スマホのカメラが品切れになっているのだ。
これにより、国産スマホの高級モデルはピンチに陥っている。
ソニーの生産能力からみると、アップルにほぼ囲い込まれている。ああ、泣きっ面にハチだよ！」


ソニーはこの報道についてコメントしていないが、今年に入り、何度も増産計画を打ち出しており、需要拡大への対応を急いでいるのは確かだ。


具体的には、熊本県や長崎県などの生産拠点で月約６万枚の画像センサーを生産しているが、製造設備を拡充し、平成２８年９月末に月産約８万７０００枚に引き上げる。
２８年３月期の投資額は２１００億円で、ソニー全体の設備投資額の４割強を占める。
増産しているのは、「積層型ＣＭＯＳ（シーモス）」といわれる画像センサーで、小型化と高画質化を両立できるため、スマホやタブレット端末向けで引き合いが強いという。


ソニーはまだ「東京通信工業」という社名だった昭和３０年、半導体技術により小型化を実現した日本初のトランジスタラジオを発売した。
また、当時の半導体部長で後に社長となり、在任中に急逝した岩間和夫氏の指揮でＣＣＤ（電荷結合素子）を開発。
これを採用したビデオカメラ「ハンディカム」のヒットにつながるなど、同社の半導体事業が強い背景には歴史的な経緯がある。
「エクスペリア」を擁する携帯端末の販売は苦戦が続いているが、ソニーは世界のスマホ市場に大きな影響を与えているのだ。


「頭条前瞻」は、ソニーのセンサーが供給されない場合、「中国メーカーがやられるだけなのは明らかだ」と指摘。
「国産ブランドが可能な選択肢は、サプライヤーを替えたり、他メーカーの技術革新を待つしかないが、これは消費者にとって悪いニュースだ」と記している。


ソニー以外の電子部品も日本企業が強く、スマホ市場拡大が好業績につながっている。
平成２７年３月期連結決算をみると、村田製作所は、スマホ内部で電気を蓄える積層セラミックコンデンサーが好調で、売上高と営業利益が過去最高。
ＴＤＫもスマホ向けの高周波部品の受注が拡大しており、電子部品大手７社全社が増収、最終増益となった。


頭条前瞻は、「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の部品に関して、日本メーカーが３割超を占めていると紹介。
「巨大なアップルも日本製品から逃れることは無理で、ましてや中国はどうだというのだ」と嘆き、このように強調している。

「中国人が言うところの『日本製品ボイコット』は現実的ではなく、夢物語に過ぎない」

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5月27日、LINEの出澤剛社長は日本外国特派員協会で講演し、今後のLINEの世界戦略について言及。
WhatsAppなど、世界の強豪メッセンジャーアプリに挑む上での課題、また自社サービスの優位性について語った。


会見後、記者団からは、IPO（新規株式公開）に可能性について質問が飛び交った。
が、出澤氏は、名言を避け、従来通りの見解を示した。

「企業の成長にとって、資本の調達は非常に重要な要素なので、IPOを含めた選択肢は、常に検討したり議論したりしています。ただ、具体的に決まっていることはありません」（出澤氏）


昨年、上場の目玉として注目を浴び、突如、延期を発表したLINE。
その理由は果たしてなんだったのか、また今回も上場の名言を避けた理由はなんなのか？　
光文社新書『ヤバイLINE　日本人が知らない不都合な真実』では、その複雑な実情について分析している。


この本を読んだ感想で言うと、その複雑さの最も大きな要因は“親会社との関係性”にありそうである。
LINEの親会社は韓国最大のIT企業「NAVER」である。
NAVERは、GoogleやYahoo!などを押しのけ、韓国シェアナンバー1検索ポータルとして盤石の地位を築いており、LINEの成功でさらに盤石な体制を築きつつある。
両社は親会社と子会社という関係だが、相互に依存し合っている。
LINEが上場するかどうかは、NAVERなしには考えられない問題なのだ。


今年もLINEは上場を騒がれている。
であれば、韓国NAVERの挙動もともに観察すべきである。
この本には、そうしなければならない理由がいくつも書かれている。


また『ヤバイLINE』には、次のような一節がある。

「日本国内のユーザー数は約5,800万人。これは日本の人口の約45パーセントに相当する。
一日に利用するユーザーの割合は、63.6パーセント。単純に見て、日本人4人にひとりがLINEを毎日使用している計算になる」


ここ数年で、LINEを取り巻く環境は大きく変わった。
何よりも変わったのは、LINEに対する日本人の感覚である。
本書では、「LINEは日本の国民的プラットフォーム」になったと指摘する。


一方で、LINEはどう変化したのだろうか？　
どのようなビジネスを展開し、いま何を目指そうとしているのだろうか？　
また現在、LINEが国民的に普及したことにより、トラブルも日常茶飯事になった。
イジメ、売春、犯罪などなど……。
LINE社は、インフラとしての社会的責任をどう考えてくるのだろうか？


本書は、そんなさまざまな問いの答えを見つける上でヒントを与えてくれる。
同時に、LINEを使うすべての人が、ふと立ち止まって考えなければならないことが込められている。
特に、LINEを使う子を持つ親には必見の一冊である。

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