メインスタジアム建設計画白紙撤回に続き、今度は公式エンブレムのデザインが盗用疑惑にさらされている2020年東京五輪。相次ぐ混乱の様子は、お隣・韓国でも詳しく報じられている。
「安倍政権、東京五輪競技場計画白紙化、“安い競技場”を探すことに」（一般紙「京郷新聞」）、
「東京五輪、今度はエンブレム盗用疑惑、“似ているにしてもあまりにも似すぎている”」（ニュースサイト「news1」）、
「2020年東京五輪、エンブレム盗用論争勃発」（国営テレビ局KBS）。
韓国最大発行部数を誇る保守系一般紙「朝鮮日報」などは、スタジアム建設計画白紙化決定やエンブレム騒動が起きる前の7月24日付の朝刊で「日本、右翼の人種主義攻撃、本当に五輪開催国なのか？」と題する社説を掲載していたが、昨今の騒動を受けて「それ見たことか!!」と言わんばかりに、東京五輪にまつわる相次ぐ失態を詳細に報じている。ネット上では、さらに辛辣な言葉が並ぶ。
「東京五輪は歴代最悪の赤字大会になる」
「IOC総会のプレゼンはウソだったのか。約束を守らない日本人」
「日章旗の赤丸を入れただけの完全コピーだな」
「エンブレム、見れば見るほど笑える。サル真似は日本の特技じゃないか」
「日本の真似体質は今さら始まったことじゃない。日本人は複写気質の大家だ」
まさに、韓国のネットユーザーたちはこれ見よがしに日本の迷走をあざ笑っているわけだが、韓国とて東京五輪と同じような問題を抱えていることを忘れてはならないだろう。
2018年冬に行われる予定の平昌冬季五輪の公式エンブレムは盗用疑惑こそなかったものの、公式応募したにもかかわらず、フタを開けてみれば国内大手広告代理店の単独入札という“出来レース”だったことが一時問題になったこともあるし、何よりも平昌冬季五輪は依然としてメインスタジアム建設費用や分散開催など多くの懸案を抱えている。
そうした現状への危機感から、7月21日付の京郷新聞には「東京五輪施設白紙化、平昌にも適用できる」との社説も掲載された。
平昌のメインスタジアム建設費用も高額で、開会式と閉会式のためだけに1000億ウォン（約100億円）をつぎ込むことが合理的なのかという議論が絶えないが、同紙はその社説の中で「韓国政府は日本の安倍首相の言及を省みる必要がある。
安倍首相が下した決定を、我々は他山の石にしなければいけない」としているのだ。
また、ニュースサイト「ノーカットニュース」は、「韓日五輪・ジレンマ、平昌は新築、日本は全面白紙化」と両国の対照的な結論を比較しながら、最後にこんな警鐘も鳴らしている。
「五輪の莫大な開催費用は、韓日両国にとって明らかに大きな負担となっている。
果たして相反した選択をする韓日の五輪がどんな結果になるか、見守る必要があるだろう」
平昌冬季五輪まで3年、東京五輪まではあと5年。
韓国も日本も、互いの迷走や失態を皮肉ったり、あざ笑っている余裕はなさそうだ。
