刺激的ニュースブログ

息子たちと私 石原慎太郎
総裁選終了後、勝った安倍を囲むように候補者が一列に並んだが、石原伸晃は予想を超えた惨敗にボー然とした様子だった。

大本命といわれ、長老連中が揃って支援したのに決選投票にも進めなかった。
陣営は党員票を７０票前後と予想していたが、結果は３８票。
谷垣を裏切り「平成の明智光秀」と批判されたうえ、アホな失言を連発したから、党員に「総裁の器じゃない」と判断されても仕方がない。

親父・慎太郎と叔父・裕次郎の「１４光」もあるのに、こんなに党員に嫌われているんじゃ、もう「次」はない。
それで、都政関係者からこんな声が上がっている。

「総裁がムリなら、オヤジの後釜で都知事を狙うしかないんじゃないか」
＞＞　日本経済起死回生ト-タルプラン　石原伸晃
慎太郎は今月３０日で８０歳。現在４期目。
過去２回の都知事選では勇退説が浮上しながら、適当な後継者がいないために再出馬を続けてきた。

「これまでも、後継として伸晃の名前が挙がっています。
でも、『総理総裁の目があるから』という理由で見送られてきた。
総理になれないとなったら、調子のいい伸晃のことだから、さっさと方向転換しても不思議じゃありません」（自民党関係者）

とはいえ、総裁選でお膝元の自民党都議団は「自主投票」だった。都議団にも嫌われていては、やっぱ都知事もムリか。

この日本をどうする　石原慎太郎

英雄の哲学
不振を極めてきたMLB、ヤンキースのイチロー外野手(38)が突然の大爆発だ。

先週(9月17日～23日)、6試合で25打数15安打2本塁打5打点6盗塁、打率は.600と驚異的な成績で、ア・リーグの週間MVPを獲得した。
同賞の受賞はマリナーズ時代の10年9月20日～26日の週以来、2年ぶり4度目。

特筆すべきは19日(日本時間20日)のブルージェイズとのダブルヘッダーで、1日で8打数7安打の固め打ち。19日から22日(同23日)まで、5試合連続マルチヒットとなった。
月間で見ても、9月(24日現在)は64打数26安打、打率.406と絶好調。
この勢いで、長らく2割6分台だった打率は一気にアップ。
24日現在で588打数166安打51打点9本塁打27盗塁、打率は.282まで上げてきた。

週間MVPの獲得に、イチローは「このタイミングは熱いですね。(4度目の受賞に)すごいね、オールスターより難しいんだね。毎週チャンスあるのにね」と興奮気味。

万年下位のマリナーズ時代なら、この時期は消化試合にすぎないが、ヤンキースは現在ア・リーグ東地区で、オリオールズとし烈な優勝争いをしている真っただ中。
衰えたとみられていたイチローの、この大事な時期の大爆発に、改めてその評価が見直されることになった。

こうなると、チーム自体は大歓迎なのだが、球団は手放しでイチローの活躍に喜べないというのだ。
その理由は来季の契約問題。今季はマリナーズと5年契約の最終年だったが、事実上はヤンキースへのレンタル移籍のようなもの。
イチローの今季年俸は1800万ドル(約14億4000万円)といわれているが、そのうち、ヤンキースが負担したのは225万ドル(約1億7500万円)程度とみられている。

ヤンキースは今季、外野手に故障者が続出したため、イチローはその補てん的な補強の意味合いが強かった。
来季には故障者も復帰する見込みだ。
果たして、10月に39歳になるイチローと来季も契約を結びのか、残留するならどの程度の年俸になるのかは、今季の働きによる判断だった。
これまでのパッとしない成績なら、そのジャッジも簡単だったが、優勝争いが佳境を迎えた大事な局面で爆発されると、難しい判断を強いられ、球団としては頭が痛いところ。

この件に関し、スポーツジャーナリストのA氏は、
「ヤンキースは来季も契約するかどうか悩むところでしょう。
残留するとしたら、さすがに、1800万ドルも払うわけにはいかず、大幅減俸は必至。
問題はどの程度の年俸を提示するかですが、ここ最近の活躍で、評価を上げざるを得ず、頭を悩ませる事態となったのは間違いありません」と語っている。

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【Christian Dior】ディオール アイフォンケース
3日間で500万台を売り切ったと報告された米Appleの「iPhone 5」。
しかしiPhoneが成功を収める陰で、世界中の通信事業者は複雑な思いを抱えているようだ。

悩みの種は、1台あたり425ドルともいわれる高い販売奨励金。
あまりに高額だが、iPhoneにはその条件を飲んででも提供する魅力があるというわけだ。
Reutersなど複数のメディアが、通信事業者の複雑な胸の内をリポートしている。

今や世界の通信事業者の多くが、モバイル端末と通信サービスの契約をセットで提供している。
この事業モデルでは通信事業者が端末コストの一部を販売奨励金の形で負担するわけだが、この販売奨励金がiPhoneの場合、Androidなど他のスマートフォンと比較してかなり高いという。

BarclaysのアナリストがReutersに語ったところによると、推定されるiPhoneの販売奨励金は約400ドル。Androidなど他の携帯電話はおおむね250ドル～300ドルというから、iPhoneは他よりも最大60％高いことになる。
DowJonesも、iPhone以外の最新機種が平均199ドルであるのに対し、iPhoneの販売奨励金は400ドル～425ドルと報じている。

販売奨励金が高ければ、通信事業者が負担分を取り戻すまでの期間が長くなる。
Barclaysのアナリストの試算では、他のスマートフォンなら5～6カ月後に収益に転じるところが、iPhoneの場合は収益発生まで9カ月はかかることになるという。

それでなくても通信事業者には、次世代ネットワークの構築やトラフィック対策、新たなビジネスモデルの創出といった課題が山積しており、販売奨励金の負担は無視できない問題だ。
Gigaomによると、Stifel Nicolausのアナリスト、クリストファー・キング（Christopher King）氏は2012年中に通信事業者が負担するiPhoneの販売奨励金が100億ドルに達すると予想し、これを理由にAT&TとVerzionの株を格下げしている。

通信事業者にとってiPhoneは、短期的には利益を生まない端末であり、利益を生むまで待つしかない。
Deutsche Bankの証券アナリスト、ブレット・フェルドマン（Brett Feldman）氏によると、実際に収益をもたらすまでの期間は「唯一明らかにしているSprintの場合で、見通しは2015年」とDowJonesに語っている。

だからといって、iPhoneを自社の端末ラインナップに入れないわけにはいかないのが難しいところだ。
他社がiPhoneを売れば、顧客はそちらに流れてしまう。
結果として、iPhone 5が人気を博すのは喜ばしいが、自社の収支を考えると手放しでは喜べず、iPhone所有者がデータ通信のヘビーユーザーになることを願うしかない――という心情のようだ。
通信事業者の中には端末の買い替えサイクルを遅らせるような条件をプランに組み込む動きもあるようだ。

AppleはiPhoneの販売当初から、端末を提供する通信事業者を自ら選ぶなど、これまでの端末メーカーとは異なる関係を通信事業者との間で築いてきた。
通信事業者にとって、Appleとの複雑な関係はしばらくの間続きそうだ。

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