刺激的ニュースブログ

先日、還暦を迎えたお祝い番組として「さんまでっか！？ＴＶ」（フジテレビ系）が放送され、さんま＆マツコの初ふたり旅ＶＴＲのほかに、スタジオ生放送ではＳＭＡＰらタレント５０人が祝福した。


内容は面白くても、この特番が４時間半の長さ！　相変わらず大物芸人の冠特番に頼っているテレビは問題だ。


これで“お笑いビッグ３”が３人とも還暦オーバー。

たけし（６８）、さんま（６０）、タモリ（６９）で、タモさんにいたっては来月７０歳！　あの懐かしの８０年の漫才ブーム直後にブレークした時は３０代ふたりと２０代だったのに。


ちなみに、ビッグ３と所ジョージ（還暦！）の下の代では、とんねるずとダウンタウンが５０代、ウンナン、爆笑問題がアラフィフ、ナイナイが４０代半ば。

ほとんど２０代から冠番組を持っている。しかも、２０年も３０年も同じ番組をずーっとやっている。


２０００年代から“史上空前の芸人ブーム”やら“ネタブーム”といわれ、お笑い・バラエティー番組が氾濫し、多数の芸人が売れたが、結局は昔ながらの大物芸人がテレビを牛耳っているわけだ。
これって違和感ある視聴者も多いでしょう。


昔の勢いはなくても、安定した視聴率を稼げるから、ということだけが理由なのか？

「若いプロデューサーやディレクターはリスクを負って新番組を立ち上げるより、同じ番組を引き継いでいくほうが、長い年数、仕事にあぶれない保証がある」とあるテレビマンは言う。
かつての「いいとも」のように、視聴習慣がついた番組を受け継ぐほうが安泰なのだ。


リスクを負わないのは芸人も同じ。
もし若手芸人で「さんまを超えてやる！」とか「志村けんの時代は終わってる！」と下克上発言をしたら、テレビマンや相手の事務所だけでなく、自分のマネジャーからも「バカ！」と言われて干されるだろう。

芸人だから、そのくらいフライング発言してもＯＫなはずだが、大物に気に入られる態度をして、番組に使ってもらったほうがリスクが少なく長生きできる……。


島田紳助の引退後にやっと、くりぃむしちゅーの上田晋也が頭角を現すといった、スローモーな世代交代しかあり得ないのか。

１０年後はビッグ３が７０代、その下の世代が還暦で、彼らがこのままずっとテレビを牛耳っている“恐怖の時代”になっているかもしれない。

視聴者もメーンの出演者も高齢化の異常事態！？

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カープ女子、カープ芸人、黒田博樹投手の復帰…とプロ野球界で最も熱い広島東洋カープ。


球団の本拠地、Mazda Zoom-Zoom スタジアム広島で働いている女性13人がユニット「C-Girs2015」（カープガールズ ニーゼロイチゴー）を結成し、シングル「Let’s go！ Red！」で7月25日にCDデビューすることが明らかになった。


「球場で必ず会えるガールズユニット」は、球場で働いている女性の中から希望者を募り、厳正なるオーディションを経て、「カープ愛は誰にも負けない」と自負する13人で結成された。


メンバーはHawker（ホーカー）と言われるビールの売り子が8人、球場内の売店で働く2人、プロ野球12球団で唯一チアチームを保有していないカープの象徴として選ばれているホームランガール（主に出場選手がホームランを打ったときに、球団マスコット・スライリーの人形を渡す仕事）の3人で構成。

試合当日に仕事が入っているメンバーには必ず球場で会うことができる。


デビュー曲の振付は、人気アニメ『妖怪ウォッチ』の「ようかい体操第一」や、カープファンにはおなじみの「CCダンス」の振付も担当するラッキィ池田氏が担当。


球場で歌って、踊って、お気に入りのメンバーをチェックしてみては？

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バターの品薄と価格高騰の原因は、農林水産省OBの天下り先となっている独立行政法人『農畜産業振興機構』が元凶となっていることが関係者への取材で明らかになった。


農水省は5月27日、品薄が続くバターを海外から1万トン緊急輸入すると発表したものの、年末には再び品薄状態になるという。

「今年2月の2800トンより多い輸入量ですが、結局は品薄になって事実上の値上げになる。
なぜそんなイタチごっこを続けるのか。
理由は、農畜産機構が輸入を一元的に行う仕組みになっているからです」(大手乳業メーカー社員)


そもそもバター不足の原因は、農水省の方針であるバター生産の“北海道一極集中化”にあるといわれている。

「この一極集中化を支えているのが、各都道府県の酪農家に支給される“加工原料乳生産者補助金制度”なのですが、この補助金を受けられる条件を満たすのは北海道の酪農家のみ。

しかし、北海道が占める牛乳シェアは約2割。バター不足になるのは当然の話で、海外からの輸入に頼るしかなくなる。
その輸入を一手に引き受けているのが、農水省の天下り先というわけです」(流通ジャーナリスト)


一方、民間事業者は農畜産機構に登録し、輸入した製品を一度、機構に売り渡す。
その後、機構側がマークアップと呼ばれる内外価格調金を上乗せして、事業者は再び機構から高い価格で買い戻すという仕組みになっているのだ。

「例えば1万トンの輸入が実施されれば、機構に入る輸入差益は約50億円以上。
書類を動かすだけで莫大な利益が生まれる。
これは酪農家への助成に使われることになっていますが、農水省OBや出向者の多額な報酬にも使われるのです」(前出・メーカー社員)


前出の流通ジャーナリストが言う。

「機構は、国内の需要動向を見ながら輸入量を決めなければならないのですが、お役所仕事でその判断すらできない。
だから緊急輸入してもまた足りず、値上げを繰り返しているのです」


しわ寄せは常に庶民へ。

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