女優の山田優が交際中の小栗旬とついにゴールインし、今月14日、都内ホテルで結婚会見を行った。
夫の小栗は映画の撮影で海外のため、山田単独で会見に臨んだ。
開口一番「先ほど、小栗旬とわたくし山田優が婚姻届を提出したことをご報告いたします。紆余曲折ありましたが、こういう形でみなさんにご報告できることを大変嬉しく思っています」と喜びを爆発。
小栗から預かった直筆の手紙を読み上げ「後のことは妻・小栗優に任せます」という文面に照れ笑いを浮かべた。
プロポーズは3月上旬で「10分ぐらいして泣きました」と感激した様子を明かし、ハリーウィンストンの婚約指輪を披露しながら「プロポーズの後に買いに行きました」と話した。
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芸能界きっての"女好き"で知られる小栗だけに、浮気を心配する声も上がったが、山田は「これから（浮気）したらシメます」と泰然自若。会見は大いに盛り上がったが、意外にも舞台裏はピリピリムードだったという。
2人が結婚を発表したのは12日深夜。翌13日の新聞・ワイドショーが祝福ムード一色ななか、一部夕刊紙や週刊誌のなかには"女好き"で知られる小栗の"前科"を並べるものもあった。
「とりわけ、山田さんの顔色が変わったのは、AKB48の人気メンバーと小栗さんの関係をにおわせる記事が掲載された東スポの報道です。このメンバーが誰かは明らかにされませんでしたが、山田さんも2人の"ただならぬ関係"を数年前から疑っていた。それを思い出し、彼女はかなりナーバスになっていたとか。周囲もそれを察知し、東スポをはじめとするゴシップ誌は取材NGにしたんです」（週刊誌デスク）
一説には、山田とこのAKBメンバーは2～3年前から"共演NG"で「万が一、仕事でかち合おうものなら、山田さんがそのメンバーにビンタの1発でもお見舞いするのでは？」（事情通）というほど決定的な亀裂が生じているという。
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「結婚会見でそのメンバーの名前が出なくて本当に良かったですよ......」
そうこぼすのは山田に近い関係者。
新たな門出を迎えた小栗と山田だが、早くも波乱ムードだ。
いまだ衰えぬAKB48人気。
世間を飽きさせないさまざまな仕掛けはもちろん、メディアとより良い関係を築いたこともAKB人気が長く続いている理由だろう。
本来なら敵である週刊誌やゴシップ誌の取材も積極的に受けることで懐柔し、スキャンダルを封じ、ファン離れを起こさせないことに成功している。
しかしそんなスキャンダル封じが通じるのも今年夏まででは……と週刊誌関係者は語る。
「『週刊文春』（文藝春秋）、『週刊新潮』（新潮社）以外は写真集利権などを与えてもらっているため、AKBネタはNGなのは有名です。しかし高橋みなみの母親の逮捕事件を報じなかったことから、新聞、週刊誌の姿勢を疑う声があがり始めている。取材を行う記者からも不満の声があがりつつあります。AKB御用達週刊誌と揶揄されているある週刊誌では、そんな姿勢に嫌気がさしてかこの1年間で複数の記者が他誌へ移籍しているほど」（週刊誌記者）
今まではAKBを起用すると売り上げが倍増したため、それを言いわけに現場の記者を説得することもできたが、その売上効果にも陰りが見え始めているという。
「光文社から発売された『AKB48じゃんけん大会』ムックは大量に在庫を抱えるはめになり、上層部は頭を抱えています。『週刊プレイボーイ』もAKBが表紙になっても売り上げが伸びなくなってきたため、AKBブーム終焉と共に共倒れするのでは……という声まであがっています」（芸能ライター）
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また芸能事務所最大の敵といっても過言ではない「フライデー」も、年内中にはAKBスキャンダルを解禁するのではと言われている。
「今年もGW後に総選挙を行いますが、そのムックを発売するのがフライデー。その売上次第ではAKBとの付き合いを検討するようです。『週プレ』同様に、AKBの旨みがなくなってきていますからね。関係者も『総選挙ムックの売上がイマイチならスキャンダル解禁でしょ』と話しているようですから、早ければ総選挙バブルが終わった秋頃にはスキャンダル解禁されるはず」（コーディネーター）
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マスコミを懐柔することでスキャンダルを封じてきたにも関わらず、Twitterやブログなどで自爆して卒業に追い込まれるメンバーも多いAKB48。
「叩けばホコリはいくらでも出る」とうわさされるAKB48だけに、週刊誌がスキャンダルを狙いだしたら、モーニング娘。どころの騒ぎではなくなってしまうかもしれない。
ファンを悲しませるようなスキャンダルの噴出がないと願いたいのだが……。
原発が日本に存在すること自体については、官民の双方に責任があることから、原発事故の責任に関して東電ばかりを攻めても仕方がない、とは思う。
だが、「原発は安全」を連呼していたのに、事故が起きたら「自分らでは収拾がつけられない」ことが露呈するという無責任な状況について、東電はしっかりと落とし前をつける必要がある。
記事では、「昨年九月に発足した東電の事故賠償を支援する政府組織「原子力損害賠償支援機構」がまとめた「総合特別事業計画」という東電の再建計画が取り上げられている。
この機構を通して、「支援金1兆6000億円の支出と、東電国有化のための株式取得費の1兆円(予定)」の国費が東電に投入されることになっている。
にもかかわらず、「再建計画の舞台裏でうごめいているのは、国民を無視し、『政治家のメンツと経産省のプライド』ばかりが優先された歪んだ思惑」なのだという。
まず、「経産省と東電の間では『早期の原発再稼働』を当然の前提」にしており、「原発事故の賠償を原発で賄う」という話になっていると言うから驚きである。
たしかに、同事業計画を管轄する枝野経産相の発言も、昨年末までは原発に批判的であったが、今年2月になると再稼働を容認する発言をしている。
つづいて、東電のコストカットはどうなっているのだろう。
経営責任を取るとのことで、主な役員は退職し、退職金もなしになる。
しかし、リストラはほとんどしない。
削減される社員は、3万9000人のうちの3000人のみ。
社員年棒が2割カットされても、「公務員並み」の年俸になるだけ。
東電の社員の方々にも生活があるのだとは思う。
＞＞僕のお父さんは東電の社員です
それでも、被災者と避難者の数は合わせて約150万人で、うち「本賠償の支払いが終わっているのはわずか3万8000件」のみ。
常識的に考えれば、まずは20兆円の賠償総額を自分の力でいかにして支払っていくのかを考え、その上でやむなく国費の支援を受けるような体制を東電は整えるべきではないか。
ようは、同事業計画を主導する経産相が「東電再建において、いかに経産省がイニシアチブを握るか」ばかりを考えているがゆえに、賠償問題やコストカットがなおざりにされた再建計画が進んでしまっている、という話である。
＞＞ボクが東電前に立ったわけ
事故により未曾有の被害を発生させておきながら、経産省も東電もいまだに自らのエゴを押し通そうとしている。
原発事故が起きた後も、魑魅魍魎が徘徊する原発の周辺。
あきれる一方で、しっかりと監視しておかなければとも思う。
このままでは賠償が利権と化す日も遠くないような気がする。
